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船井総研が選ばれる理由
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海外調査にも対応可能&豊富な実績

船井総研の特徴・メリット

船井総研では、海外の調査案件にも対応可能な体制・実績を有しております。
特にアジア圏については上海・バンコクに拠点を設け、日本から海外・海外から日本に関する調査・コンサルティング案件をサポートしております。
アジア圏以外の国についても、幅広く調査に対応をしておりますので、お気軽にご相談ください。

海外調査・コンサルティング 対応レベル分類

海外調査・コンサルティングについては、これまでの実務実績から対応レベルをエリア別に分類しております。尚、対応レベルが低いエリアについても、ネットワークのある外部パートナーと連携して業務を展開いたしますので、お気軽にご相談ください。

対応レベル◎ 駐在員、複数案件実績有り。十分に役務提供が可能。
対応レベル○ 複数案件実績有り。当社単独もしくは現地提携コンサルファーム、
弁護士事務所等先を交え、役務提供が十分に可能。
対応レベル△ 役務提供実績有り。
現地提携コンサルファーム、弁護士事務所等を中心に役務提供が可能。
対応レベル 応相談 役務提供実績不明。現時点では十分な対応力が無い。

海外調査・コンサルティング 対応一覧

ご依頼をいただくことの多い業種「飲食・小売・レジャー」、「食品・消費財」、「各種メーカー」におけるエリア別の調査・コンサルティング実績の一部を掲載させていただきます。
海外調査・コンサルティングにて提供可能なサービスの詳細につきましては、別途ご相談ください。船井総研及び船井総研が保有するネットワークで対応可能な範囲をご提供させていただきます。

対象国 セールスポイント・制約条件等
飲食・小売・レジャー 食品・消費財 各種メーカー
東南アジア 中国 飲食・小売・レジャー施設での実績あり。 上海に現地法人があり船井総研の海外部門を立ち上げた上席コンサルタントが総経理として経営しており○to○、○to△含めた幅広い業種に対応可能。 2012年1月より現地にてコンサルティングを提供。
営業、マーケティング面を軸に日系企業の調査、戦略策定、組織づくり、事業拡大戦略など総合的にサポート。
香港 飲食・レジャー施設での実績あり 食品・小売流通業での実績あり。 パートナー企業のリソースにより、コスト構造改革までは不可、以外は中国主要都市と同様。
※言語は英語か普通語。広東語対応は不可。
韓国 飲食での実績あり。 消費財・小売流通業での実績あり。 船井総研との連携が前提。
※テーマは市場調査、戦略策定などに限定。
東南アジア 台湾 飲食・小売での実績あり。 IT・消費財・小売流通業・生産財・中間財での実績あり。 台湾企業の支援実績あり。
※調査・コンサルティングテーマは上海に準じる
タイ 台湾企業の支援実績あり。
※調査・コンサルティングテーマは上海に準じる
バンコク銀行、バンコク週報他と合弁会社を設立。
法務・税務・工業団地探索他幅広い業務対応が可能。
調査・コンサルティングテーマは中国(台湾、香港)と比較すると限定。
インドネシア 飲食での実績あり。 食品・生産財での実績あり。 応相談 -
シンガポール 飲食での実績あり。 小売・サービス・金融・航空・物流での実績あり。 応相談 上海事業所としては調査・コンサルティングテーマは限定的。
船井総研と共同での推進となる。
ベトナム 飲食での実績あり。 食品・IT・製造業での実績あり。 応相談 -
マレーシア 不動産・飲食での実績あり。 ケミカル・食品・IT・小売での実績あり 応相談 -
ミャンマー プラント計画での実績あり。 物流・消費財での実績あり。 応相談 -
南アジア インド ホテルでの実績あり。 生産財での実績あり。 日系ホテル関連の調査・コンサルティング実績あり。
※調査・コンサルティングテーマは日系企業の販売、マーケティングテーマに限定(英語対応可能)
北米 アメリカ レジャー施設・飲食での実績あり。 消費財での実績あり。 物流関連、日系出版関連、繊維関連、アパレル関連など実績は10件程度。
※市場調査、戦略策定、営業、マーケティング面の支援が中心。
カナダ - - 消費財での実績あり。 米国と関連する市場であれば対応可能。
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船井総研のコンサルティング実績

【営業支援】
年間6,000社

【勉強会加盟企業数】
2,900社

※2013年度実績

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